2017年に実施された調査によれば、国内のデジタルサイネージ市場規模は増加傾向にあり、デジタルサイネージの需要はますます拡大していることがわかります。
調査結果から、現状の国内市場規模と、今後の市場規模の推移の予測などを確認していきましょう。
デジタルサイネージ市場調査の概要
今回のデジタルサイネージ市場調査は、市場調査とマーケティングを主な事業とする株式会社矢野経済研究所が、2017年にデジタルサイネージシステム関連事業者や広告会社などにヒアリングしておこなったもの。
デジタルサイネージのうち、小型のスタンドアロン型のものは対象外とし、ネットワークに接続するもののみが調査対象となっています。
デジタルサイネージの国内市場規模は増加中
調査の結果、2016年度の国内のデジタルサイネージ市場規模は、1,487億7,500万円と推計されました。
これは前年度比116.2％となっており、デジタルサイネージの市場規模がますます拡大していることがわかります。
この背景には、デジタルサイネージが一般化したことや、イニシャルコストおよびランニングコストの低価格化などによるデジタルサイネージ導入の増加などといった要因があるようです。
2017年度にはさらに市場規模が増加し、前年度比120.3％の1,789億2,000万円に達すると予測されています。
東京オリンピックの2020年には2倍以上に！
さらに訪日外国人向け対応や東京オリンピック・パラリンピック、国が推進し財政支援をおこなう地方創生事業などが追い風となり、2020年度にはデジタルサイネージ国内市場規模は3,361億7,000万円に達する見込みです。
ただし、東京オリンピックが終わった後は、広告の掲出が縮小することや、都内における設置が弱まることが見込まれるため、2021年度の同市場規模は前年度比4.8％減の3,199億500万円と予測されています。
一方で、観光用途など地方でのデジタルサイネージ設置は今後も増え続けることが見込まれ、2022年度以降、市場は再びプラスに転じると考えられています。
コミュニケーションツールとしての需要が拡大
デジタルサイネージ市場のうち、システム販売/構築の市場については、手軽かつ安価にデジタルサイネージを導入したい層と、高付加価値なデジタルサイネージを導入したい層に二極化していることもわかりました。
高付加価値なデジタルサイネージは、これまでは大型のものを中心に求められてきましたが、スマートフォンとの連携やマーケティングデータとして活用する目的でデータを取得するなどといったことが可能になったことで、
小型のデジタルサイネージにも付加価値の高いものを求めるユーザーが増加傾向にあるようです。
今後もますます需要と市場規模の拡大が見込まれるデジタルサイネージ。もはや一方的に情報を伝えるツールではなく、コミュニケーションツールとして捉えられるようになってきていると言えるでしょう。
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